構造計算・建築防災 (STRUCTURAL SNOW LOAD)
屋根の積雪荷重計算機（建築基準法施行令86条準拠・豪雪地域対応）
建築基準法施行令第86条に基づき、自治体指定の垂直積雪量(cm)、積雪の単位荷重(20〜30N/m²/cm)、屋根勾配による低減係数μbから、屋根にかかる積雪荷重(N/m²・kg/t)を算出します。
日本の建築基準法施行令第86条に基づく屋根の積雪荷重計算ツール。自治体が定める垂直積雪量(cm)、多雪区域か一般地域かの区分、屋根勾配による低減係数μbから、屋根にかかる単位面積あたりの積雪荷重(N/㎡)と屋根全体の総雪荷重(kg・トン)を算出します。
積雪単位荷重 = 一般地域 20N/m²/cm (2kgf), 多雪区域 30N/m²/cm (3kgf); 勾配低減係数 μb = (60度以上で0, 勾配度θに応じて低減); 積雪荷重 S = μb × 垂直積雪量(cm) × 単位荷重
計算算式と科学的アプローチ
積雪単位荷重 = 一般地域 20N/m²/cm (2kgf), 多雪区域 30N/m²/cm (3kgf); 勾配低減係数 μb = (60度以上で0, 勾配度θに応じて低減); 積雪荷重 S = μb × 垂直積雪量(cm) × 単位荷重
国土交通省（建築基準法施行令第86条 積雪荷重）、国土技術政策総合研究所。
計算の仕組みとパラメーター解説
1. 建築地の市町村が定める「垂直積雪量(cm)」を入力します。 2. 屋根の水平投影面積（㎡）を入力します。 3. 屋根勾配（寸勾配または傾斜角度）を入力します。 4. 地域区分（一般地域: 1cmあたり20N/㎡、特定多雪区域: 30N/㎡）を選択すると、構造計算用の積雪荷重が即座に算出されます。
実践的な適用事例・モデルケース
多雪区域（単位荷重30N/㎡/cm）で垂直積雪量100cm、屋根水平投影面積80㎡、屋根勾配4寸（約21.8度）の住宅の場合：屋根勾配が緩やかなため低減係数μb=1.0となり、単位積雪荷重は 30 × 100 × 1.0 = 3,000 N/㎡（約306 kgf/㎡）です。屋根全体には約24.5トン（24,480kg）もの雪の重量が載る計算になります。
利用上の注意点および実務上の留意事項
本計算は建築基準法施行令第86条に準拠した概算設計値です。実際の雪荷重は湿り雪・締まり雪・降雨による吸水、屋根の雪止め金具の有無、風による吹きだまり（偏積雪）によって大幅に増加することがあります。正式な構造安全確認は一級建築士にご相談ください。
準拠基準・公的情報源: 国土交通省（建築基準法施行令第86条 積雪荷重）、国土技術政策総合研究所。
ステップ別：利用手順ガイド
屋根積雪荷重の構造計算手順
自治体が指定する垂直積雪量（cm）と一般/多雪区域の単位荷重を確認します。
屋根水平投影面積（㎡）と寸勾配から低減係数μbを導出します。
単位面積あたり荷重（N/㎡）と屋根全体に載る総積雪重量（トン）を算出します。
よくある質問 (FAQ)
屋根の勾配をつけると積雪荷重はどれくらい減らせますか？
建築基準法では、屋根勾配が60度以上の場合は積雪荷重を「ゼロ」とみなすことができます。一般的な4寸勾配〜5寸勾配程度（約22〜26度）では低減は適用されず（係数1.0）、急勾配にするほど係数μbが小さくなります。
一般地域と多雪区域で単位荷重はどう違いますか？
建築基準法施行令により、一般地域では積雪1cmごとに20N/㎡（約2.04kgf/㎡）、特定行政庁が指定する多雪区域では積雪1cmごとに30N/㎡（約3.06kgf/㎡）以上の数値を用いることが義務付けられています。
太陽光パネル（ソーラーパネル）を設置している場合の注意点は？
太陽光パネルの表面は滑りやすく落雪事故が起きやすい一方、雪止め金具でパネル上の雪を保持する場合は屋根構造に持続的な雪荷重とパネル自重が加わるため、事前の構造耐力検討が不可欠です。